日本のスポーツ環境を整備すべし。

こんにちは。

3月16日土曜日に自由民主会館において、2020年東京オリンピック・パラリンピックを実現させようイベントが開かれました。

これは自民党スポーツ立国調査会が主体となったもので、会長はラガーマンである遠藤利明衆議院議員、同事務局である萩生田光一議員が主体となってオリンピアンとディスカッションするという内容でした。

参加されたアスリートは、室伏選手三宅親娘バレーボール吉原さんトライアスロン上田藍選手でした。

当然、招致活動についてが主テーマですので、こちらを中心に話が進むわけですが、それだけに留まらず日本のスポーツ界の現状について様々な意見が会場からも飛びました。

出席者には障害を抱えるお子さんをお持ちのお母様から「オリンピック・パラリンピック」と言っても実際には「パラリンピック」は浸透していないし力が入っているように思えないとの意見に、遠藤先生から「オリンピックは文部科学省、パラリンピックは厚生労働省というセクショナリズムがある。だからこそ、スポーツ省の設置は必要だ。」という回答がありました。世界を見れば、基本的に両者は一体であり、共にアスリートとしてしっかり認識されていると言います。日本らしい一面かと思われます。

また、トップアスリートのセカンドキャリアについての整備が不十分であると指摘したのは萩生田先生です。女子は結婚というゴールがあっても、男子はやはり生活していく為に自分が頑張らなくてはならないと志半ばで競技をストップさせてしまうケースが多々見られます。テレビ放映がある競技、受け入れ企業が充実している競技は良いですが、それ以外はかなり取り巻く環境としては厳しいとしか言わざるを得ません。

東京招致の先には、日本のスポーツ環境整備という大きなテーマが隠されている事が参加された方には伝わったのではないかと思います。

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